英語を生かして働く【外資系企業って?】

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こんにちは!

ヒューマン国際大学機構、留学カウンセラーの吉冨国彦です。

留学カウンセリングをしていると、学生さんから「将来、英語を生かして仕事をしたい」や「外資系の企業で働きたい」といった相談を受けることがよくあります。

実際、海外大学進学をサポートしているヒューマン国際大学機構には、英語を生かした仕事をするための進路として海外大学を選択する学生さんが多く相談しに来ますが、「外資系の企業ってどんな企業か分かる?」と聞くと、う~ん…と唸る学生さんが多いのも事実です。

「外資系の企業=英語を生かして働ける」というイメージを持っている学生さんが多いように感じますが、今日はその「外資系企業とは何ぞや」ということを書きたいと思います。

まず、「外資系企業」の定義は「外国法人や外国人が一定以上の出資をしている日本の企業」になります。詳しくは外国の投資家が株式又は持ち分の3分の1以上を所有している企業になりますが、ややこしいので詳細は省きます。

そこで、日本にある外資系企業で耳にするような企業を例に出すと、

アップル・アマゾンジャパン・アリコ・エスエス製薬・ゴールドマンサックス・ゴディバジャパン・昭和シェル石油・西友・日産自動車・日本マクドナルド・日本トイザらス・マイクロソフト・Yahoo!Japanなどです。

おそらく、上記の企業を見て外資系の企業で納得、理解できる企業もあると思いますが、「ん?」と思う企業もあると思います。

たとえば、雰囲気的にアップルやマイクロソフト、マクドナルドなんかはアメリカから来ている企業のイメージがありますが、「西友や日産自動車って典型的な日本の企業じゃないの?」と思う人もいると思います。

でも、実際には西友はアメリカ小売最大手のウォルマートが出資している子会社で、日産はフランスのルノーという自動車メーカーと資本提携をして今はルノーの傘下に入っているので外資系の企業になります。

結論からすると、「外資系企業は英語を生かして働ける」イメージと実際にはギャップがあります。もちろん、外資系企業の多くでは幹部会議などは世界を股にかけて行われるので英語で行われていますが、日々の仕事をするうえでは日本語での業務が多い企業がほとんどです。

逆に

外資系企業ではなくても、楽天やユニクロ、パナソニックの開発部門など純粋な日本の企業でもすべて社内の公用語は英語になっているところも増えてきています。

いまだに新卒社員の約30%は企業に就職して3年以内に退職している事実がありますが、入る前のイメージと中に入ってからのギャップを感じで辞めるのではなく、色々と企業研究や情報収集をしてギャップを埋めることが大切です。

ヒューマン国際大学機構の個別説明会では、相談に来られる方の将来のビジョンや目標に合わせて詳しく留学方法や学べる学科や大学を紹介しています。

「英語を生かして仕事をしたい」「海外で働きたい」「海外大学に留学したい」と思っている人は今後の進路選択の参考に説明会にお越し下さい!

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